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[看護師の3人に1人は切迫流産を経験]ママになるあなたが知っておかないと損をすること

 

子どもの足と父母の手

今の病院に就職して毎日頑張っているあなた。お仕事お疲れ様です。

結婚が決まって今、楽しい時期ですね。これから先、子どもを産みママになる日もそう遠くないかもしれません。

これからママになるあなたには、自分と子どもを守るために知っておいてほしいことがあります。

それは、

あなたの職場が妊娠中や子育てをしながら働いていける職場か

自分を守るための法律

この2つについてです。

特にいま大切なのは妊娠中働いていける職場かどうかです。

あなたは「看護師の3人に1人は切迫早産を経験している」という事実を知っていますか?

残念なことに、看護師の切迫流産の数は他の職種に比べて高いのです。

これからママになるあなたは今のうちの自分を守る法律のことや、今の職場のことを振り返ってみましょう。

看護師の流産率は他の職種より高い

悲しそうな表情の女性

看護師の流産率

看護師の流産率はほかの職種より高いです。

2016年全国労働組合総連合の調査(5年に一回)で、働く女性と流産に関する調査結果が発表されています。

 

切迫流産を経験したことがある女性は27.5%という結果が出ています。

これを職業別でみると看護師が最も高く、37.4%の女性が切迫流産を経験しています。

つまり、約3人に1人は切迫流産を経験していることになります。

3人に1人、多いと思いませんか?

背景にあるのは人手不足

人手が足りなくて忙しい職場は、他の職員を気遣う余裕がありません。

妊婦だとわかっていても、自分の仕事に追われてあなたをフォローする余裕がありません。

あなたも体調が悪くても、休むとほかの職員に迷惑がかかると思い、少し具合が悪くても無理捨てしまいがちです。

そして無理をして仕事をしていると、取り返しのつかないことになってしまいます。

感覚がマヒ

看護師の仕事は、立ち仕事で忙しい仕事です。一日中立っていることもありますよね。

病院や病棟によっては妊娠しても流産する人がいても、「忙しいから流産は当たり前、仕方ない」と思うような風潮の職場もあります。

残念ですが、そんな職場があるのも事実です。

もう職員の感覚はマヒしているんです。もし、そんな職場で働いていたら、悲劇です。

休むことはできず、我慢して頑張って、でも流産してしまったら悔やんでも悔やみきれません。

そうなる前にあなたを守る法律を紹介します。

覚えておきたい妊産婦を守る法律

赤ちゃんがおもちゃで遊んでいる

妊産婦の時間外労働、休日労働、深夜業の制限について

(労働基準法第66条第2項、第3項により)

 

妊産婦が請求した場合、時間外労働、休日労働、深夜業をさせることはできません。

深夜業とは、22:00~5:00までの労働をさします。

これは妊娠がわかってから、体調により夜勤をできない場合は夜勤は免除してもらえるというものです。

夜勤だけでなく、残業も免除してもらうことが規定されています。

配置転換について

(労働基準法第65条第3項により)

 

妊娠中の女性が請求した場合には、他の軽易な業務に転換させなければなりません。

もし、激務の部署にいるのなら、請求をすれば他の部署に配置転換をしてもらえるという規定です。

勤務時間の変更について

(男女雇用機会均等法第13条により)

 

妊娠中及び出産後の女性労働者が健康診査を受け、医師等から指導を受けた場合は、その女性がその指導を守ることができるようにするために、事業主は勤務時間の変更や勤務の軽減等の措置を講じなければなりません。

これは、電車や車の通勤時の混雑で体への負担が予想される場合には、医師の指導のもとに、時差出勤にしてもらうこともできるという規定です。

時差出勤のほかにも、休憩時間の延長や休憩回数の増加、なども配慮してもらうことができます。

健康診査を受けるために時間の確保について

(男女雇用機会均等法第12条より)

 

事業主は女性労働者が妊産婦のための保健指導または、健康診査を受診するために必要な時間を確保することができるようにしなければなりません。

これは女性労働者から申し出があった場合、勤務時間の中で健康診査等を受けるために必要な時間を与えなければならないというものです。

健康診査等を受ける時間とは、

健康診査の受診時間

保健指導を受けている時間

医療機関での待ち時間

医療機関への往復の時間

のことをさします。

なので、自分の休日や、有給休暇を使わなくても本来は勤務時間に健康診査を受けられるのです。

健康診査の回数は妊娠周期で違ってきます。

・0~23週  4週に1回

 

・24~25週 2週に1回

 

・36~出産  1週に1回

母性健康管理指導事項連絡カード

母性健康管理指導事項連絡カードというものをあなたは知っていますか?

もしかしたらあまり知られていないので、知らないかもしれませんね。

でもこのカードは、これから使うこともあるかもしれないので知っておきましょうね。

これはどんなカードなのかと言いますと、妊婦さんが病院から通勤や休憩などの指導を受けた時に、その内容を勤務先に伝えるものです。

たとえば、

妊娠中の勤務時間の短縮

妊娠中の休憩について

妊娠中の通勤の緩和

など、妊婦の体調によって措置を講じる必要がある場合に、医師が事業主にその内容を伝えるものです。

医師から口頭で妊婦に指導しても、なかなか勤務先に伝えにくい場合もありますし、伝えても改善してくれない場合もあります。

このカードは法律で定められているものなので、事業主が無視をしたり、改善しなかった場合は罰せられます。

母性健康管理指導事項連絡カードは母子手帳の最後のページにある場合もありますし、市町村に置いてある場合もあります。

費用も病院によって違いますので、問い合わせて確認してください。

請求は自分から

これらの妊婦を守る法律は請求は自分から行うのが基本です。

勤務先から、どうぞ使ってくださいとは言われることはほとんどありません。

妊婦は自分を守る法律を知っていて、自分から請求しなくてはなりません。

あなたの職場は大丈夫?

患者に話しかけている看護師

さて、これからママになるあなたが今の職場で無事に出産できるのか、子育てをしていくことができる職場なのかを今のうちに調べておきましょう。

そのポイントを紹介しますね。

流産している人が多くありませんか?

自分の働いている部署以外にも、妊娠して、流産している人が多くないか観察してみましょう。

流産している人が多い職場は残念ながら、希望はありません。

忙しさのあまり妊婦を気遣ったりできていない部署では、これからも同じことが起こります。

いくら妊婦を守る法律があっても、請求できない雰囲気では請求できず遠慮してしまうことが予想されます。

周りで妊婦を気遣ってくれない職場は、やめたほうがいいです。

残業が多くありませんか?

残業がいつも当たり前な職場では、自分だけが早く帰ることに気を遣ってしまいますよね。

法律で決められている母性健康管理指導事項連絡カードがあっても、周りの人から嫌味を言われるかもしれません。

忙しく残業が多い職場というのは余裕がないので、相手が妊婦だろうが厳しく接してきます。

「休んでいると妊婦はいいわね」などと嫌味を言われる可能性もあります。

公務員並みの条件の大病院ですら、残業が多くて過酷な労働条件です。

残業が多い職場では妊娠して、もし体調が悪くても休みにくいということが予想されます。

有給休暇はとりやすいですか?

有給休暇はあっても自分の意志で自由にとることのできない職場もあります。

そんなの何のための有給休暇なのかわかりませんよね。

体調が悪いときや、用事がある時、職員が有給休暇をとれる職場ならこの先もし体調不良でも休むことができます。

育児をしていて子どもの行事でも、有給休暇を使うことができるから安心ですね。

先輩は産休、育休から戻ってきますか?

あなたの先輩のナースは妊娠して出産してから職場に戻ってきますか?

もし、産休、育休を取ってから戻ってくる先輩が多いなら子育てしながら働きやすい職場の可能性があります。

でももし、妊娠して出産と同時にやめる人が多い職場は残念ながら妊婦や、子育てしながらは働きにくい職場の可能性が高いです。

今はほとんどが共働きに時代です。子育てをしながら女性が働いていくための環境の整備が進んでいます。

それなのに、やめていく人が多いというのはその職場では、それらの法律や整備が整っていなかったり理解のない職場です。

 

これらのポイントを見てあなたの職場はどうでしたか?

これからママになれそうな職場でしたか?

もしそうならこのまま仕事を頑張れそうですね。

でも、もし、違っていたら今のうちに、ママが働きやすい職場、長く働ける職場を探しましょう。

転職するときはハローワークより転職エージェントを利用した方が転職がうまくいきます。

今のうちに見極めておこう

一輪のマーガレット

妊産婦を守る法律は整備されています。

でも、いくら法律で規定されていてもそれを知らなかったら意味がありません。これからママになるあなたは自分を守る法律を知っておきましょうね。

法律を知っていてもこれらの法律は全て自分から請求をしないといけないものです。職場の雰囲気によっては忙しくて請求しずらい場合もあります。

せっかく法律を知っていても環境が悪くて使えないと意味がありません。今のうちにあなたの職場はどうなのか見極めておきましょう。

もし、退職を認めてくれない場合は、便利な退職代行サービスというのもあります。